踏み上げ相場チャート、主力株、NT倍率、信用需給4つの視点

踏み上げ相場とは

6月3日の東京株式市場は日経平均株価が一時493円高の2万2818円まで上昇した。売り方は踏み上げ相場に窮地に追いこまれ、空売りを買戻し株価上昇に拍車を掛けている。証券専門新聞では「踏み上げ相場、問答無用」と一面トップ記事の見出しに、「4つの視点」で再点検と日本株市況と相場見通しに触れている。

踏み上げ相場状態はスケールアップして主力株でも新局面入り、専門紙では強い相場環境について以下の4つの視点で再点検と解説。

・主力株
・NT倍率
・信用需給
・テクニカル指標（チャート）

踏み上げ｜証券用語解説集｜野村證券
証券用語解説集 - は行 -
信用取引や先物取引で売り建てていた銘柄が予想に反して上昇し、投資家の損失覚悟の買い戻しが膨らむことで相場や株価が急騰すること。売り建てていた銘柄を損失覚悟で買い戻すことを「踏む」、「踏まれる」といい、「踏み」によって、相場が一層高くなることを「踏み上げ」という。逆に買い建てていた銘柄が下落し、損失覚悟で売ることを「投げ売り」という。
https://www.nomura.co.jp/terms/japan/hu/A02274.html

主力株が新局面入りの動き広がる

日経平均寄与度の大きい大型株、主力株の株価上昇は投資家心理にも大きな影響を及ぼす。ファナック(6954)株価は2万円台を回復、日本電産(6594)、オムロン(6645)、ダイフク(6383)が新値追い、5G関連株アンリツも騰勢を強めた。

ウイズ・コロナ関連株として注目株に紙面1面トップ記事に取り上げられたダイキン工業(6367)は上場来高値を4ヶ月ぶりに更新して、青空天井型局面になった。紙面では次はトヨタ自動車(7203)の出番が焦点と解説している。

NT倍率、39年前のピークに迫る

相場性格を表す指標の「NT倍率」が6月3日取引時間中に14.19倍まで上昇、ピーク時の3月9日につけた14.18倍に迫る勢いとなった。この節目を抜くと1981年2月以来、39年4ヶ月ぶりの高水準となる。

NT倍率とは、日経平均株価を東証株価指数TOPIXで割った指標。今年春3月19日にファーストリテイリング(9983)が10日続落となった時期に、NT倍率は12.89倍で日経平均株価が安値をつけた。これは2018年8月2日以来の低水準だった。

信用需給-売り残2月以来の高水準

コロナ第2波懸念の最中、アメリカでは暴動が大きくなり政治的にも窮地に追い込まれてる。その一方で経済回復期待やFRB金融緩和策によりNYダウ、ナスダック総合指数とも大きく上昇している。

日本株見通しを相場下落と予想してた投資家が空売り残を積み上げ、一時的なリバウンド予想が外れ日経平均2万2000円台乗せで踏み上げ相場に発展している。2市場の売り残は3週連続増加、3月優待権利取得に絡むつなぎ売りを除けば、2月下旬以来の高水準に達している。

相場上昇が続けば、売り方投資家は余儀なく「損失覚悟の買戻し」という行動になり「行動ファイナンスと投資の心理学」そのものになってくることが想定される。

信用倍率2倍未満銘柄
日産自動車(7201)
ソフトバンクグループ(9984)
マネックスグループ(8698)
アンリツ(6754)
東海カーボン(5301)
伊藤忠商事(8001)
マツダ(7261)

行動ファイナンスと投資の心理学?ケースで考える欲望と恐怖の市場行動への影響

日経平均週足、一目均衡表「雲」上抜けへ

6月2日の騰落レシオ（25日平均）は150.07％の高水準、2017年5月以来となる約3年ぶりに騰落レシオ150％台の乗せたことは株式市場関係者から相場が過熱気味と言われても「買うから上がる、上がるから買う」という循環が上昇に結びついているとみられている。

日経平均25日移動平均線プラス乖離率は6月3日ザラバ高値で10.6％に達し、短期的に過熱感が否めないものの、中期波動の変化がテクニカルアナリスト達に注目された。

一目均衡表週足チャートでは日経平均株価2万2818円まで上昇したことにより、先行スパンの上限を突破しつつある。雲の上限を上抜ければ2019年9月以来のこととなり、中期上昇トレンドが強く明確にサインが出るため踏み上げ相場のチャートを意識する投資家が多いという。

一目均衡表週足チャート
一目均衡表チャート出所：Kabutan
https://kabutan.jp/stock/chart?code=0000

大手３証券会社のレーティング情報一覧

	コード	銘柄	レーティング			目標株価
SMBC日興	2810	ハウス食品	1	⇒	1	4,200	⇒	4,500
	5232	住友大阪セメント	2	⇒	2	4,400	⇒	4,000
	8028	ファミリーマート	2	⇒	2	2,500	⇒	2,100
	2651	ローソン	2	⇒	2		⇒	6,200
	5233	太平洋セメント	1	⇒	1		⇒	3,700
	8795	T&DHD	1	⇒	1		⇒	1,150

野村證券	2801	キッコーマン	Neutral	⇒	Neutral	4,300	⇒	4,500
	2267	ヤクルト本社	Neutral	⇒	Neutral	5,800	⇒	8,100
	5021	コスモスエネルギー	Neutral	⇒	Neutral	2,050	⇒	1,890
	7276	小糸製作所	Buy	⇒	Buy	4,800	⇒	5,800
	5101	横浜ゴム	Neutral	⇒	Neutral	2,100	⇒	1,850

大和証券	3863	日本製紙	3	⇒	3	1,800	⇒	1,700
	9697	カプコン	2	⇒	2	3,350	⇒	4,100
	2607	不二製油	3	⇒	3	2,700	⇒	2,800
	2979	SOSiLA物流リート投資法人	2	⇒	2	130,000	⇒	145,000
	3281	GLP投資法人	2	⇒	2		⇒	160,000
	3283	日本プロロジスリート投資法人	2	⇒	2	270,000	⇒	320,000
	3360	シップHD	3	⇒	3	4,700	⇒	4,600
	3471	三井不動産ロジスティクスパーク投資法人	2	⇒	2	410,000	⇒	520,000
	3481	三菱地所物流リート投資法人	2	⇒	2	370,000	⇒	430,000
	3493	伊藤忠アドバンス・ロジスティクス投資法人	2	⇒	2	100,000	⇒	150,000
	6301	コマツ	3	⇒	3	2,200	⇒	2,000
	6952	カシオ計算機	2	⇒	2	2,300	⇒	2,100
	8876	リログループ	2	⇒	2	3,500	⇒	2,700
	8967	日本ロジスティクスファンド投資法人	3	⇒	3	215,000	⇒	295,000
	4544	みらかHD	3	⇒	3	2,800	⇒	2,500
	4694	BML	2	⇒	2	3,460	⇒	3,260
	5393	ニチアス	3	⇒	3	2,400	⇒	2,300
	6143	ソディック	3	⇒	3	700	⇒	850
	8306	三菱UFJ	3	⇒	2	450	⇒	500
	8439	東京センチュリー	1	⇒	2	4,700	⇒	5,300